2019年5月14日、東京大学と日本財団が、海洋ごみ対策について連携する研究プロジェクトを発表した。

日本財団は、海洋ごみについて、産官学民が協力し合う日本初の取り組み「CHANGE FOR THE BLUE（チェンジ・フォー・ザ・ブルー）」を推進している。この研究プロジェクトは、その取り組みの一環で、国際的な問題となっている海洋プラスチックごみ問題を解決するために、科学的な研究と対策を充実させていくという。

中でも、柱の1つとなっているのが、「東京大学のご理解を頂きまして、今話題になっているマイクロプラスチックの問題について研究をして頂く」と、日本財団の笹川陽平会長が語ったように、マイクロプラスチックの調査。例えば、科学的なデータが少ないという1mm以下の海洋マイクロプラスチックの実態や、培養腸管モデルといったバイオ細胞などを用いて、マイクロプラスチックが人体にどんな影響を与えるかなどを調査するという。

そして、2021年に、こういった研究・対策の成果から海洋ごみについて新たな科学的知見を発表できることを目指している。そんなこのプロジェクトの総事業費は、なんと3億5000万円を超える。

東京大学の五神真総長は、この研究プロジェクトについて「海は人類存立の基盤と言っても過言ではありません。我々はこのかけがえのない豊かで美しい海を将来の世代に繋いでいく必要があります。そのため、産学官民で力を合わせながら、世界に先んじて成果を発信していきたいと考えています」と意気込みを語った。

2019年5月14日、東京大学と日本財団が、海洋ごみ対策について連携する研究プロジェクトを発表した。

日本財団は、海洋ごみについて、産官学民が協力し合う日本初の取り組み「CHANGE FOR THE BLUE（チェンジ・フォー・ザ・ブルー）」を推進している。この研究プロジェクトは、その取り組みの一環で、国際的な問題となっている海洋プラスチックごみ問題を解決するために、科学的な研究と対策を充実させていくという。

中でも、柱の1つとなっているのが、「東京大学のご理解を頂きまして、今話題になっているマイクロプラスチックの問題について研究をして頂く」と、日本財団の笹川陽平会長が語ったように、マイクロプラスチックの調査。例えば、科学的なデータが少ないという1mm以下の海洋マイクロプラスチックの実態や、培養腸管モデルといったバイオ細胞などを用いて、マイクロプラスチックが人体にどんな影響を与えるかなどを調査するという。

そして、2021年に、こういった研究・対策の成果から海洋ごみについて新たな科学的知見を発表できることを目指している。そんなこのプロジェクトの総事業費は、なんと3億5000万円を超える。

東京大学の五神真総長は、この研究プロジェクトについて「海は人類存立の基盤と言っても過言ではありません。我々はこのかけがえのない豊かで美しい海を将来の世代に繋いでいく必要があります。そのため、産学官民で力を合わせながら、世界に先んじて成果を発信していきたいと考えています」と意気込みを語った。