日本財団は、第4回「海と日本人」に関する意識調査の結果発表を2024年7月11日に行いました。この調査は、2017年から2年に1度実施しているもので、日本人が海に対して持っている意識や行動の実態を明らかにすることが目的です。

今回の調査で判明したのが、海離れの深刻化です。1万人を超える男女に調査したところ、海への好感度は2019年から13ポイントも減少。また、「この1年間で1度も海を訪れていない人」も33%から52%へと大幅に増加しています。こうした結果について、日本財団「海と日本プロジェクト」を統括する日本財団の海野光行常務理事は「正直びっくりしたし、このままだと日本はどうなってしまうのだろうという感想を持った」と話しています。ただ、一方で調査結果から希望も見えたと言います。「（調査結果で）救いだったのは、私たちがターゲットとしていた高校生と小学生に希望が見えたこと」。

調査結果の中で高校生に注目してみたところ、「海が好きだ」「海に行きたい」「1日以上海へ行った」の各項目いずれも全体より高く、また、「海洋問題に対する認知」、そして、「海洋問題を意識した行動」も高いことがわかりました。日本財団ではそんな高校生と連携してさまざまなプロジェクトを行っているそうで「海と日本プロジェクトで食に関する事業を行っているが、その中で高校生と一緒に商品開発を行ったり、また、スポーツごみ拾いの高校生版「スポGOMI甲子園」という全国大会を行ったり、あとは海洋研究ではマリンチャレンジプログラムを実施している」と海野常務理事は説明。今後も、高校生と一緒に行う事業を増やしていきたいと言います。

さらに、今回 初の試みとなった親子調査によって、小学生の海への関心の高さも判明。75%の小学生が「海に行きたい」と回答し、どの年代よりも高い数値になりました。ただ、一方で「直近で1日以上海に行った」という小学生は60%にとどまり、実際に海へ遊びに行く子どもたちは決して多くはないこともわかりました。これについて海野常務理事は「子どもを海に連れて行くのは主に親だと思うが、それができていない現状がこの数字で読み取れると思う」とその背景について見解を述べました。そして、今後の取り組みとして「学校教育の中に海洋をしっかりと入れ込んでいく。そのため、臨海学校の復活というものを
もう少し力を入れてやっていくことも必要だと考えている」と話しました。

海離れの深刻化の一方で、若者の海への関心の高さが浮き上がった今回の調査。2015年から海と日本プロジェクトを見続けてきた海野常務理事は「これまで8年間やってきた成果というものも、ある程度は結果として出たという部分で良い調査だったと思う」と話しています。

調査結果の詳細は「2024年「海と日本人」に関する意識調査結果」をご覧ください。

日本財団は、第4回「海と日本人」に関する意識調査の結果発表を2024年7月11日に行いました。この調査は、2017年から2年に1度実施しているもので、日本人が海に対して持っている意識や行動の実態を明らかにすることが目的です。

今回の調査で判明したのが、海離れの深刻化です。1万人を超える男女に調査したところ、海への好感度は2019年から13ポイントも減少。また、「この1年間で1度も海を訪れていない人」も33%から52%へと大幅に増加しています。こうした結果について、日本財団「海と日本プロジェクト」を統括する日本財団の海野光行常務理事は「正直びっくりしたし、このままだと日本はどうなってしまうのだろうという感想を持った」と話しています。ただ、一方で調査結果から希望も見えたと言います。「（調査結果で）救いだったのは、私たちがターゲットとしていた高校生と小学生に希望が見えたこと」。

調査結果の中で高校生に注目してみたところ、「海が好きだ」「海に行きたい」「1日以上海へ行った」の各項目いずれも全体より高く、また、「海洋問題に対する認知」、そして、「海洋問題を意識した行動」も高いことがわかりました。日本財団ではそんな高校生と連携してさまざまなプロジェクトを行っているそうで「海と日本プロジェクトで食に関する事業を行っているが、その中で高校生と一緒に商品開発を行ったり、また、スポーツごみ拾いの高校生版「スポGOMI甲子園」という全国大会を行ったり、あとは海洋研究ではマリンチャレンジプログラムを実施している」と海野常務理事は説明。今後も、高校生と一緒に行う事業を増やしていきたいと言います。

さらに、今回 初の試みとなった親子調査によって、小学生の海への関心の高さも判明。75%の小学生が「海に行きたい」と回答し、どの年代よりも高い数値になりました。ただ、一方で「直近で1日以上海に行った」という小学生は60%にとどまり、実際に海へ遊びに行く子どもたちは決して多くはないこともわかりました。これについて海野常務理事は「子どもを海に連れて行くのは主に親だと思うが、それができていない現状がこの数字で読み取れると思う」とその背景について見解を述べました。そして、今後の取り組みとして「学校教育の中に海洋をしっかりと入れ込んでいく。そのため、臨海学校の復活というものを
もう少し力を入れてやっていくことも必要だと考えている」と話しました。

海離れの深刻化の一方で、若者の海への関心の高さが浮き上がった今回の調査。2015年から海と日本プロジェクトを見続けてきた海野常務理事は「これまで8年間やってきた成果というものも、ある程度は結果として出たという部分で良い調査だったと思う」と話しています。

調査結果の詳細は「2024年「海と日本人」に関する意識調査結果」をご覧ください。