日本財団は、能登半島地震の被災地支援の第一弾を、海上輸送を活用して2024年1月10日に行いました。

支援は被災地自治体と連携したもので、トラックを積み込める和幸船舶株式会社のRORO船「フェリー粟国」を活用。日本財団の海野光行常務理事は「道路インフラが壊滅的な状況の中で、使用可能な港があることがわかった。日本財団は海洋分野において、日本国内と世界にさまざまなネットワークがある。そこで、自治体との連携の中で、船舶を利用した物資の供給を行うことにした」と述べています。この日に輸送した物資は、灯油2,000リットル、軽油1,000リットル、発電機5台。それらを運転手つきのトラック5台にのせ、船で金沢港から輪島港へと運びました。その後は特別養護老人ホームや小中学校など5カ所へ届ける予定です。

今後について海野常務理事は「継続的な支援を行う予定。（海上輸送を活用した支援は今日からの）10日間では足りないと思っている。場合によっては冬が終わるまでといった長いスパンを見ながら、支援の予定は順次変えていきたいと考えている」と話しています。

船は当面、金沢港と輪島港を往復し、物資のピストン輸送を毎日続けるとのことです。

日本財団は、能登半島地震の被災地支援の第一弾を、海上輸送を活用して2024年1月10日に行いました。

支援は被災地自治体と連携したもので、トラックを積み込める和幸船舶株式会社のRORO船「フェリー粟国」を活用。日本財団の海野光行常務理事は「道路インフラが壊滅的な状況の中で、使用可能な港があることがわかった。日本財団は海洋分野において、日本国内と世界にさまざまなネットワークがある。そこで、自治体との連携の中で、船舶を利用した物資の供給を行うことにした」と述べています。この日に輸送した物資は、灯油2,000リットル、軽油1,000リットル、発電機5台。それらを運転手つきのトラック5台にのせ、船で金沢港から輪島港へと運びました。その後は特別養護老人ホームや小中学校など5カ所へ届ける予定です。

今後について海野常務理事は「継続的な支援を行う予定。（海上輸送を活用した支援は今日からの）10日間では足りないと思っている。場合によっては冬が終わるまでといった長いスパンを見ながら、支援の予定は順次変えていきたいと考えている」と話しています。

船は当面、金沢港と輪島港を往復し、物資のピストン輸送を毎日続けるとのことです。